プレスリリースで他社と差をつけるには｜リサーチデータの活用メリットや作成のポイントを解説

新サービスの情報や企業の取り組みを、メディアが利用しやすいよう資料としてまとめるプレスリリースは、販売を促進したり自社の認知度を向上させたりするために効果的です。プレスリリース施策は今や多くの企業が取り組んでいるため、メディアなど外部サイトに取り上げてもらうには他社との差別化が必要です。

そこで、メディアへの掲載可能性を高め、ユーザーに有益なデータを提供できるとして注目されているのが、プレスリリースへのリサーチデータ活用です。独自調査を行ったデータは信頼性・独自性・中立性を確保できるだけでなく、一次情報として発信できるため各メディアに掲載してもらえる可能性が高まります。

本記事では、リサーチデータを用いたプレスリリース作成のポイントやリサーチを成功させるヒント、実際の活用事例を解説します。

プレスリリースにリサーチデータの活用が有効な理由

プレスリリースは、新サービスの情報や企業の取り組みを、メディアが利用しやすいよう資料としてまとめたものです。メディアを通じプレスリリースを発信することで、顧客や取引先、生活者など企業を取り巻く人々に広く企業情報を伝えることができるため、販売促進や企業の認知度向上に効果的です。

多くのユーザーに情報の有益性をもたらし、メディアにも掲載されやすいプレスリリースを行うには、リサーチデータの活用が有効です。本章では、プレスリリースにリサーチデータの活用が有効な理由を解説します。

メディア側が取り上げやすい

今や多くの企業がプレスリリースを作成しているため、メディア側も全てのプレスリリースを取り上げるとは限りません。

プレスリリースをメディアに取り上げてもらうために意識したいのが、以下3つの要素です。リサーチデータはこの3要素を満たすことができるだけでなく、一次情報として扱うことができるため、メディア側が取り上げやすくなるのです。

【時事性】

季節や時期に合った内容は、ユーザーや読者の関心を引きやすいです。例えば、夏に「海水浴客が使っている日焼け止め」についてリサーチし、プレスリリースで報告したり、最新のニュースで話題になっている内容を取り上げたりすることで、メディア編集者の目を引くことができます。

【信頼性】

何の裏付けもなしに「業界No.1」などの謳い文句が書かれていても、説得力がありません。しかし、十分な設計を行ったうえで、リサーチ結果を根拠とする主張を発信することができれば、キャッチーなフレーズにも説得力が出て、信頼性を確保できます。

【中立性】

メディアは情報発信において中立性を守る必要があるため、特定の企業や商品に対して偏った内容を記載すると、取り上げてもらえません。リサーチデータは客観的な情報のため、中立的なプレスリリースを発信できます。

他施策への二次利用、展開も可能

インターネットの普及により、顧客との接点の幅が大きく広がった今、検索エンジンを通じて顧客自身が能動的にサイトに訪れるSEO対策が注目されています。SEO対策には、自社Webサイトで実施する「内部対策」と、自社Webサイト以外に向け実施する「外部対策」があります。「外部対策」としての被リンク対策は、他社のサイトに情報を取り上げてもらう必要があるため、自社でコントロールしづらいものです。

リサーチデータを活用したプレスリリースは、独自性、具体性などの価値を見出すことができます。ユーザーにとって有益なデータであれば、権威性のあるメディアに掲載されて被リンクを獲得できるため、結果として外部対策につながります。

また、リサーチデータは、他施策への二次利用や展開も可能です。例えばプレスリリースに掲載するために視覚化したリサーチデータは、営業資料や企画書への掲載や、SNSでの情報発信にも活用できます。

リサーチデータを用いたプレスリリース作成のポイント

リサーチデータを活用したプレスリリースを作成する際に意識したいポイントを4つ解説します。

データの信頼性を確保する

プレスリリースでは、調査目的は簡潔に要点だけを記載することが重要です。「なぜこの調査を行ったのか」意義を示すことで、客観的な資料であることをアピールできます。また、調査対象や調査方法など、調査に関する概要も記載することで、データの信頼性を確保できます。

▼記載が必要な要素

また、リサーチデータを得るためのアンケート調査では、一定のサンプルサイズを確保することも忘れてはいけません。アンケート調査では、一般的に400サンプルが目安と言われていますが、信頼係数や許容する誤差を考慮しつつ、調査目的や予算に応じて、最適なサンプルサイズを決めることが大切です。

サンプルサイズの詳細について知りたい方は「適切なサンプルサイズが調査成功の鍵｜計算方法や決め方を解説」をご覧ください。

具体的な数値を盛り込む

プレスリリースの独自性や信頼性を増すためには、具体的な数値を盛り込むことが効果的です。例えば、勤務時間改善に関するプレスリリースのキャッチコピーに「残業時間を削減」だけ記載していても、説得力に欠けてしまいます。しかし、「残業時間を平均月15時間削減！」と数値を交えて記載すれば、具体的なイメージを持ちやすく、説得力が増します。

グラフや表を作成する

グラフや表を用いて、視覚的にわかりやすい状態で掲載することも有効です。例えば表やグラフで特に重要なポイントに色づけしたり、グラフの目盛りを表示したりして注目させたいポイントを目立たせることで、よりキャッチーなプレスリリースとなります。

官公庁のデータを引用する

官公庁や自治体など、行政機関が提供するデータは信頼性が高いです。公のデータをプレスリリースに盛り込むことで、プレスリリース自体の信頼性を高められるだけでなく、主張の客観性を増すこともできます。なお、官公庁など外部のデータを活用する際には、必ず引用先を記載することが必要です。

プレスリリースに向けたリサーチを成功させるヒント

プレスリリースにリサーチデータを活用するには、調査設計からコンテンツ化までの社内準備、メディアへの送付からリンク獲得までの社外対応と大まかに6ステップで進めます。

アンケート調査の手法は数多くありますが、ユーザーやメディアの関心を惹くための時事性を高めたり、コンテンツとして定期的に発信したりするプレスリリースを作成するには、「簡単に調査できる」「データ収集が早い」「安価で調査できる」の3要素を満たす調査手法を選択することがおすすめです。

そして、この3要素を満たす調査手法が、ネットリサーチです。ネットリサーチは、調査対象者を広く設定でき、ターゲットをセグメントした形での調査も可能です。また、安価かつ簡単に実施できるだけでなく、すばやくデータを集めることもできます。

プレスリリースにリサーチデータを活用した事例

最後に、プレスリリースにリサーチデータを活用した事例を2つ紹介します。

【事例1】マーケティングの動画活用

GMOプレイアド株式会社とGMOリサーチ&AI株式会社は、企業のマーケティングに関わる方を対象に「マーケティング担当者に聞いた動画活用に関する意識調査」に関するインターネットリサーチを共同で実施しました。

調査目的	マーケティングにおける動画活用に関する意識調査
調査手法	インターネット調査（クローズド調査）
調査対象	マーケティング担当者1,095名
調査期間	2020年4月25日(土)〜4月27日(月)
考察	プロモーション活動におけるインターネット広告について、56.0%のマーケティング担当者が「重要性が増す」と回答。さらにその内の78.3%が、特に重要な広告の種別を「動画広告」とした。（表1）※ 動画広告の実施における課題や不安として、最も多いのが「視聴者が受けた印象について明確に知る術がない」（34.2%）であり、次に多いのが「視聴者が持った理解度を明確に知る術がない」（30.2%）であることが分かった。（表2）※ 新型コロナウイルスの感染拡大の影響によるインターネット利用時間の変化について51.2%が「増えた」と回答しており、さらにその割合はTVの視聴時間の増加（41.3%）よりも9.9ポイント高い。 ※（表1）（表2）は、回答者5,638名のうち「マーケティングを担当している」と回答した1,095名による調査の結果
詳細	「マーケティング担当者に聞いた動画活用に関する意識調査」を実施〜効果的な動画活用は視聴者が受けた印象と理解度の把握、そして動画制作工数の確保が課題〜

【事例2】部下育成の課題に関する実態調査

人材教育スタートアップの株式会社EdWorksは、2023年6月に310名の管理職（課長・部長クラス）にオンラインで「部下育成の課題に関する実態調査」を実施しました。

調査目的	部下育成の課題に関する実態調査
調査手法	インターネット調査（クローズド調査）
調査対象	310名の管理職（課長・部長クラス）のうち、部下を持つ258名
調査期間	2023年6月20日
考察	部下の育成に悩みを抱えている管理職は62.0%（「非常に抱えている」14.7%＋「やや抱えている」47.3%＝62.0%） 管理職が、部下に伸ばしてほしいスキルは、1位「論理的思考力」45.7%、2位「職種ごとの専門スキル」36.4%、3位「わかりやすく説明する力」33.7% 1on1ミーティングの実施率(月1回以上)は44.6%（「週1回」12.4%＋「月2〜3回」14.3%＋「月1回」17.8%＝44.6%）
詳細	【EdWorks部下育成の課題に関する実態調査】管理職の62.0%が部下育成に悩みがある｜PRTIMES

まとめ｜プレスリリースにリサーチデータを活用すると、独自性や信頼性を高めることができる

新サービスの情報や企業の取り組みを、メディアが利用しやすいよう資料としてまとめるプレスリリースは、販売を促進したり自社の認知度を向上させたりするために効果的です。他社との差別化を図りつつメディアに掲載されるようなプレスリリースを作成するために効果的なのが、リサーチデータの活用です。

リサーチデータは、メディアがプレスリリースに求める3要素「時事性」「信頼性」「中立性」を満たすため、メディアに掲載される可能性が高まり、情報の拡散が期待できます。また、SEO対策や営業資料への掲載など、二次利用や展開もできる点が大きなメリットです。

アンケート調査の手法は数多くありますが、ユーザーやメディアの関心を惹くための時事性を確保したり、コンテンツとして定期的に発信したりするプレスリリースを作成するには、簡単かつ安価で調査でき、データ収集が早い、インターネットリサーチがおすすめです。

よくある質問

Q1．プレスリリースにリサーチデータを活用することは、なぜ有効？
プレスリリースにリサーチデータの活用が有効な理由は、以下の2つです。 メディア側が取り上げやすい 二次利用、展開も可能 詳しくは、「プレスリリースにリサーチデータの活用が有効な理由」をご覧ください。
Q2．リサーチデータを用いてプレスリリースを作成する際には、どのようなポイントに気をつければよい？
リサーチデータを用いたプレスリリース作成のポイントは、以下の4つです。 データの信頼性を確保する 具体的な数値を盛り込む グラフや表を作成する 官公庁のデータを引用する 詳しくは「リサーチデータを用いたプレスリリース作成のポイント」をご覧ください。